科学技術の力であらゆる環境問題を克服することを目指す株式会社ピリカ（東京都渋谷区、代表取締役:小嶌不二夫 以下ピリカ)は、東南アジアにおける調査結果及び新プロジェクト発表会「海洋プラスチックごみの研究から具体的解決へ」を3月31日（木）にオンラインにて開催しました。

この度、新規開発した「タカノメ自動車版」による広範囲のごみ分布調査技術を活用し、日本財団 海と日本プロジェクトの一環で実施した実証実験、及び国連環境計画と共に実施した東南アジアにおけるマイクロプラスチックの流出実態調査、また過去の調査結果に基づいて新たに生まれたごみの流出抑止技術などの2021年度事業の成果に加えて、問題の根本解決に向けた今後の展望を発表いたしました。

このイベントは、次世代へ海を引き継ぐために、海を介して人と人とがつながる“日本財団「海と日本プロジェクト」”の一環です。

日程
2022年3月31日（木）13:00～14:00
開催場所
オンライン（Zoom Webinar）
参加人数
40名
プログラム
◆ピリカとは
◆既存事業の成果
・コロナ禍における「ごみ拾い」の変容が明らかに
・国連環境計画との共同調査を実施（CounterMEASUREプロジェクト）
・自動車 x スマホ x AIの組み合わせによる広域調査技術を開発
◆新規事業と新たな連携
・人工芝等のマイクロプラスチックの流出抑制
・流出懸念ごみの再資源化
◆問題の根本解決に向けて
・「海中の魚の重量 < 海中のごみの重量」とならない世界を目指して
登壇者
小嶌不二夫 （株式会社ピリカ／一般社団法人ピリカ　代表取締役社長／代表理事）

小規模・分散型へシフトするごみ拾い活動

ごみ拾い「SNS」ピリカのデータによると、コロナ禍の影響で、企業・団体による清掃活動の規模が縮小した一方で、個人などの小さな単位での清掃活動は増加傾向となりました。
結果的に国内におけるごみの回収量も、左図のように横ばいとなり、小規模分散型の清掃活動が広がりつつあることがわかります。

さらに、オンラインでどこでも誰でも参画ができるごみ拾いSNS「ピリカ」を活用し、活動を可視化することができる　ピリカ自治体 見える化ページ の導入も加速度的に広がっており、新たなに以下の自治体がコロナ禍以降、導入いただいております。

自動車 x スマホ x AIの組み合わせによる広域調査技術を開発

さらに、日本財団「海と日本プロジェクト」の一環で、ポイ捨てごみの分布や深刻さを調査する「タカノメ」の自動車版も開発を行い、2022年1月より都内、関西地域で実証実験も開始しました。従来、徒歩で調査していた「タカノメ」を自動車に搭載することで、より広範囲及び高頻度のごみ分布調査や比較を実現することができます。

ごみ問題の解決策は、基本的に2つしかないと考えています。それは「ごみの流出量を減らす」と「ごみの回収量を増やす」です。今の課題は、ごみの回収量よりも流出量の方が圧倒的に多いからで、回収量も流出量もきちんと測定した上で回収量の方が多い世の中を作れば、理論上ごみは地球から減っていくと考えています。

私たちピリカは、「ごみの流出量を減らす」と「ごみの回収量を増やす」をさらに分類して４軸で考えています。①ごみの流出量を測る取り組み　②ごみの流出量を減らす取り組み　③ごみの回収量を測る取り組み　④ごみの回収量を増やす取り組み　です。この４つのすべてをITや科学技術で効率化し、世界中で実施される取り組みにすることを目指しています。

引き続き、ピリカは科学技術の力であらゆる環境問題解決を目指すべく、様々な連携・パートナーシップを通じて事業を展開して参ります。

イベントレポートは実施事業者からの報告に基づき掲載しています

参加人数：40人